実際の顧客が尋ねる重要な質問なら、競合ばかり出るという理由だけで外すのはおすすめしません。外すかどうかは、事業との関連性で判断します。
自社が出ない質問には、認知や適合性の課題を見つける役割があります。自社が出やすい質問だけに入れ替えると、施策が変わっていなくても言及率が上がって見えてしまいます。
一方、提供していない商品・地域、顧客がほとんど検討しない用途などは、対象から外す理由になります。競合が強いことと、自社がそもそも対象外であることを分けて考えましょう。
計測対象を見直すとき
継続比較する主要な質問は固定し、ニッチな用途や新しい顧客条件の質問は別グループで追加します。質問を変更した日と理由を残し、変更前後で集計対象が違うことを明示します。
大きな市場の質問では勝ちにくい場合も、現状を把握するための計測は残せます。施策の重点をニッチ領域へ移すことと、不利な結果を集計から消すことは分けて運用しましょう。